LIXILは、世界中の誰もが描く住まいの夢を実現するために、日々の暮らしの課題を解決する先進的なトイレ、お風呂、キッチンなどの水まわり製品と窓、ドア、インテリア、エクステリアなどの建材製品を開発、提供しています。
LIXILの価値創造プロセスとは、LIXILのPurpose(存在意義)を起点に、LIXILの資本、それらを活用してどのように価値を生み出し、すべてのステークホルダーや社会に提供する価値の意義や持続性を表したものです。
世界中の誰もが願う、
豊かで快適な住まいの実現
LIXILは、ビジョン達成のために7つの資本を活用しています。
LIXILでは、6つの要素を活用し、従業員が価値創造の原動力となっています。
LIXILの資本、価値創造への取り組みを通じて、ステークホルダーの皆さまに長期的な価値を提供していきます。
世界中の誰もが願う、
豊かで快適な住まいの実現
LIXILの価値創造プロセスでは、
ビジョン達成のために7つの資本を活用しています。
目的志向型の多様な人材
当社のビジョンを実現するための多様な経験や能力を持つ約55,000人の従業員を有しています。
ものづくりを支える生産体制
世界各地に展開する80の工場では、マルチブランドの製品をフレキシブルに供給できる体制を構築しています。
グローバルな営業基盤
世界150ヵ国以上の販路を有し、デジタル技術の活用が進んでいます。
持続可能な資源管理
衛生課題の解決や水の保全などの分野において、技術やイノベーションを活用し、環境負荷の低減に取り組んでいます。
多彩なブランド・ポートフォリオ
世界中のあらゆる市場ニーズに対応できる16のブランドをグローバルに展開しています。
事業を支える財務基盤
中長期的な持続的成長や株主の皆さまへの利益還元のために資本効率に配慮した投資を行います。
意味のある製品デザイン
エンドユーザーのニーズにかなった技術やデザインを追求し、独自の顧客体験の提供や社会課題の解決に貢献しています。
LIXILでは、6つの要素を活用し、
従業員が価値創造の原動力となっています。
明確な戦略の方向性
LIXILのさらなる成長に向けて、明確な戦略が非常に重要です。経営の基本的方向性に示された目標の達成に向けて、従業員が一丸となって取り組んでいます。
存在意義の明確化
事業活動を通じて社会に貢献することは、LIXILの長期的な成長に必要不可欠です。従業員が社会に貢献するという目的意識を持つことで、日々の目標を超えた刺激ややる気につながり、外部のステークホルダーとのつながりも深めることができます。
フラットで効率的な事業構造
複雑な事業構造には、何のメリットもありません。LIXILでは、組織の階層を減らし、より効率的で、スピード感を持って意思決定が行うことができ、従業員が成果を出すことに集中できる体制が整えています。
全社共通の「LIXIL Behaviors」(3つの行動)
すべての従業員が同じ目標に向かって力を結集することができるよう、全社の共通基盤として「LIXIL Behaviors」(3つの行動)を導入しました。これは当社の成功に必要な組織文化の根幹をなすものです。
時代に即した職場環境
従業員一人ひとりが自らのライフスタイルやニーズに応じた柔軟な働き方を推進しています。デジタルツールの活用や、より活発なコミュニケーションを促す職場環境を整備し、互いに学び、協力し合うことができます。
強固なガバナンス基盤
企業としての説明責任を果たし、透明性を向上させるためには、強固なコーポレート・ガバナンスが不可欠です。ガバナンス体制から行動指針まで、"正しいことをする"ことを約束します。
LIXILの資本と、従業員によってもたらされる新たな価値の創造を通じて、
LIXILはステークホルダーの皆さまに長期的な価値を提供していきます
責任ある事業活動を推進し、高い収益性を確保しています。これにより、不安定な市場環境下においても、より安定したリターンを生み出すことができます。さらに、社会課題の解決に貢献することで、持続可能な成長を実現します。
従業員
従業員がこの会社で働くことを誇りに思い、高い競争力を発揮できるよう「LIXIL Behaviors」を全社に浸透させ、多様性を受け入れる環境を整備しています。
エンドユーザー
エンドユーザーの快適な住生活に貢献する商品やブランドを、環境や社会に配慮し持続可能な形で提供しています。
ビジネスパートナー
ビジネスパートナーと課題を共有し、業界のさらなる発展に向けて、市場の課題に取り組むとともに、差別化された世界水準の品質を備えた商品を提供しています。
地域社会
地域社会に対し、衛生環境改善・地球温暖化への対応・多様性の尊重などの社会的課題への取り組みを通じて貢献しています。
株主
株主からの負託に対し、収益性の改善および非財務面における継続的な取り組みを通じてお応えしています。