人材育成

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LIXILグループでは体系的な人材育成に取り組み、社員一人ひとりの自発的なキャリア開発を支援しています。

考え方

LIXILグループでは、これからのLIXILを支える人材の育成を長期視点で行っています。その一環として将来のビジネスニーズをふまえ、グローバル全体で人材を可視化し、後継者の育成に注力しています。また、社員全員がやりがいを持って働き、活躍できる職場の実現を目指し、「会社が導く戦略的なキャリア」と「社員一人ひとりが切り拓いていく自発的なキャリア」の2つの観点からキャリア開発支援に取り組んでいます。

体制

LIXILグループではグローバルの主要な組織においてPOD(People and Organization Development)という会議体をCEOとともに開催し、中期経営計画の達成に向け、主要ポジションの後継者育成計画を毎年作成しています。2019年3月期には、日本・海外を含めたグループ主要160ポジションに対し約600人の後継者をリスト化しました。これにより、緊急時も想定した事業の継続性を担保し、またLIXILの将来に向け戦略的に後継者を選ぶ体制を作っています。リスト化された後継者には、それぞれ育成計画を作成し、業務アサインメントや異動機会、また、メンターやリーダーシップ研修等、各後継者の強みや課題に基づく育成計画を考えます。

人材育成の全体像

(株)LIXILの人材育成は、社員の基礎力向上と専門性強化及び次世代経営者の育成を目的に、階層別に切れ目のない教育・研修プログラムを構築しています。教育機関は以下の3つから構成され、それぞれ連携しています。

1)基礎力を高める Basic School

階層ごとの基礎力向上と学ぶ意欲に応じた学習機会の提供を目的に、必要な能力を習得する研修体系を整えています。特にフラットでオープンな文化醸成のための必須スキルとして、各年次に応じたコミュニケーションスキル教育を実施しています。

2)専門性向上のための Professional College

ビジネス部門・機能部門の総合力と専門性の向上を目指し、各部門がそれぞれで専門性を高めるための学習機会を提供しています。

3)会社の次代を担う人材育成のための次世代 Seminar

起業家精神を発揮する次世代経営人材の育成を目的としたTAP(Talent Acceleration Program)は、20~40代の各対象に向けた3つの研修プログラムがあり、若手社員の頃から経営者に必要なスキルやマインドを習得できる仕組みとなっています。また、経営スキルや国際感覚を習得する機会としてマネージャー経験者を対象に海外MBA 制度も導入しています。

LIXILの教育体系

LIXILの教育体系

各種研修・教育支援制度の種類と2019年3月期の活用状況

項目 研修概要 参加者数
新人研修 新規入社の従業員を対象とした基礎研修 440名
階層別研修 それぞれ必要とされるスキルや能力開発のための職位・職層ごとの研修 2,242名
TAP 次世代経営人材育成のための研修 120名
管理職研修 管理職昇格者を対象とした研修 283名
部門別研修 開発・生産・営業など職種ごとに必要とされるスキル・能力開発のための部署ごとの研修 10,944名

対象範囲:(株)LIXILのみ。TAPは(株)LIXIL及びその関連会社含む

将来のグローバル人材を育てるGlobal Challenge Program

グローバルマインドを持って活躍する人材の発掘・育成と、社員一人ひとりの主体的なキャリア形成支援を目的に、(株)LIXIL の社員が約1年、海外事業所で現地業務に就くGlobal Challenge Programを継続的に行っています。

将来の人材育成に向けて

海外での業務を通して、将来のグローバルビジネスに必要な知識・経験、キャリアの主体性・実務力・適応力を身に着けた人材を育成します。

若手従業員を中心に公募で選出

全社員(管理職は除く)向けに社内イントラネットで公募を行います。毎年、20代を中心に40名を超える応募があり、海外拠点との英語による面談などを通じ選ばれた社員が派遣されます。2018年3月期には14名が6ヶ国に(タイ・ベトナム・中国・アメリカ・ドイツ・フランス)、2019年3月期にはさらに14名が5ヶ国に(タイ・フィリピン・中国・アメリカ・ドイツ)派遣されました。派遣者は事前に自身のキャリア計画を立て、定期的な日本との面談やメンターからのアドバイス等のキャリア支援も受けながら、現地でのOJTを通じて成長します。

日本と海外の橋渡しを担う

LIXILグループが海外に拡大を続ける中、受け入れ先の事業所にとってともに働く日本から来た従業員の存在は、日本および本社との距離を縮め、グループ間の理解と協業促進につながります。現在、派遣期間を終えた参加者が帰国を始め、現地での経験や学びを今度は日本での同僚たちに伝え、日々の業務に活かしています。

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