人材育成

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LIXILグループでは体系的な人材育成に取り組み、社員一人ひとりの自発的なキャリア開発を支援しています。

アクションプラン ローカル(日本国内)&グローバル(グループ全体)におけるリーダーシップトレーニングプログラムの継続実施と最適化
KPI リーダーシップトレーニング受講者数(名)

目標/実績OPEN or CLOSE

  • 2016年度 目標

  • ・リーダーシップトレーニング受講者数200名

  • 2016年度 実績

  • ・リーダーシップトレーニング参加者数237名

    ・すべての従業員の参加機会拡充に向け人材開発プログラムを充実

  • 2017年度 目標

  • ・次世代人材活躍推進プログラムの受講者数5クラス・116名((株)LIXIL日本国内)

KPI 入社3年基礎教育のカバー率(%) (株)LIXIL・日本国内)

目標/実績OPEN or CLOSE

  • 2016年度 目標

  • ・-(2017年度より追加)

  • 2016年度 実績

  • ・-(2017年度より追加)

  • 2017年度 目標

  • ・3年次コミュニケーション研修の導入カバー率100%((株)LIXIL・日本国内)

※2017年度より「次世代人材活躍推進プログラム」に変更

人材育成の考え方

(株)LIXILの人材育成は、社員の基礎力向上と専門性強化及び次世代経営者の育成を目的に、階層別に切れ目のない教育・研修プログラムを構築しています。教育機関は以下の3つから構成され、それぞれ連携しています。

1.Basic School
階層ごとの基礎力向上と学ぶ意欲に応じた学習機会の提供
2.Professional College
各ビジネス部門・機能部門の総合力と専門性の向上
3.次世代Seminar
起業家精神を持った人材の早期育成
若手人材の育成(Basic School)

若手人材の育成(Basic School)

入社1〜3年目の若手社員に対して、年次を重ねるごとに高まる期待役割の変化に応じて、必要な能力を習得する研修体系を整えています。特にフラットでオープンな文化醸成のための必須スキルとして、各年次に応じたコミュニケーションスキル教育を実施しています。

起業家精神を持った会社の次代を担う人材の早期育成(TAP)

起業家精神を持った人材の早期育成を目的としたTAP(Talent Acceleration Program)は、公募と推薦で選ばれた若手層、現場の中心となる中堅層、マネジメントを担う部課長層を対象としています。それぞれの対象に向けた3つの研修プログラムがあり、若手社員の頃から経営者に必要なスキルやマインドを習得できる仕組みとなっています。また、経営スキルや国際感覚を習得する機会として海外MBA留学制度も導入しています。

TAP

TAP体系図

TAP体系図

各種研修・教育支援制度の種類と2016年度の活用状況(海外事業所含む)

項目 研修概要 参加者数
新人研修 新規入社の従業員を対象とした基礎研修 165名
階層別研修 それぞれ必要とされるスキルや能力開発のための職位・職層ごとの研修 863名
リーダーシップ・トレーニング
(LT)
次世代経営人材育成のための研修 237名
管理職研修 管理職昇格者を対象とした研修 120名
部門別研修 開発・生産・営業など職種ごとに必要とされるスキル・能力開発のための部署ごとの研修 12,602名

※(株)LIXILのみ
リーダーシップ・トレーニング(LT)は(株)LIXIL及びその関連会社含む

従業員あたり年間合計研修時間・研修費用(2016年度)

全体研修 研修時間  15.01時間 研修費用  57,392円

※日本国内の直接雇用の従業員のみ

キャリア開発

(株)LIXILでは、社員全員がやりがいを持って働き、活躍できる職場の実現をめざし、「会社が導く戦略的なキャリア」と「社員一人ひとりが切り拓いていく自発的なキャリア」の2つの観点からキャリア開発支援に取り組んでいます。2016年度に実施したキャリアサポート研修は、マネジャーが部下のキャリア形成を支援するために必要な考え方を身につけるもので、今後本格展開していきます。また、特定の職種を公募するJob Posting制度も引き続き実施し、部門を超えた人材の流動化を図るとともに、部門ニーズと社員のやる気をマッチさせる最適配置で個人、組織両方の成長をサポートしていきます。

2017年度からは、公募で選ばれた社員が1年から1年半、LIXILの海外事業所で現地業務に就くグローバル・チャレンジ・プログラムにも取り組み、グローバルマインドを持って活躍できる人材の発掘、育成を進めていきます。

評価の仕組み

(株)LIXILでは、成長と成果に対して公正に報いることを目的に、全社員の評価を行っています。期初に設定した目標に対して、本人が自己評価を行い、上司は評価判定のステップを経て決定した評価結果について、面談を通じてフィードバックを行います。半期の活動の振り返りと今後の期待を共有することで、従業員の育成を図っています。また、適正な評価を実施していく上で、「人事考課制度マニュアル」や「新任管理職研修」などの機会を通じて、評価に対する考えやポイントを周知しています。

人事考課のフロー

人事考課のフロー

が付されている2016年度のデータは第三者保証を受けています。
範囲および詳細はこちら >

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