人材育成

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強くて良い会社の実現に向けて、社員一人ひとりのリーダーシップを軸とした人材育成を行います。

アクションプラン KPI 2016年度目標 2017年度目標
  • ローカル(JP)&グローバルにおけるLeadership Develop Programの継続実施
  • ローカル、グローバルにおけるトレーニングプログラムの最適化
  • リーダーシップ・トレーニング受講者数
  • リーダーシップ トレーニング受講者数
    -グループ全体
    G-ELT(32人)
    -日本国内ELT/SLT/JLT/FLT(計 200人)
  • リーダーシップ・トレーニング受講者数:210人

人材育成の考え方

(株)LIXILでは、「世界のどこでも力を発揮できるプロフェッショナル人材・リーダー人材の育成」を方針に、全ての階層においてリーダー候補を選抜・育成する「次世代リーダー育成」、各ビジネス部門・機能部門の総合力と専門性の向上を図る「プロフェッショナル育成」、次世代経営リーダー、プロフェッショナルの基礎となる「ビジネスベーシックスキル教育」をテーマとした人材育成に取り組んでいます。

教育体系

(株)LIXILではLIXIL Academy (Internal)と呼ばれる教育体系により次世代経営リーダーおよびプロフェッショナルの育成に取り組んでいます。LIXIL Academyは以下の3つの教育機関から構成され、それぞれが連携しながらトレーニングを展開しています。

1.Global Leadership Institute
次世代経営リーダーの集中育成と見える化
2.Professional College
各ビジネス部門・機能部門の総合力と専門性の向上
3.Basic School
社員の学ぶ意思に応じた基礎スキルの習得

次世代経営リーダー育成

(株)LIXILでは、経営幹部候補のリーダーシップ強化を目的に、「エグゼクティブ・リーダーシップ・トレーニング」を実施しています。参加者は部長クラスが対象で、合宿型ワークショップ、パーソナルコーチングなど、1年間にわたって、リーダーシップ、事業戦略、グローバルビジネスなどについて学びます。また、より早い段階からリーダーシップについて考える機会を提供すべく、課長クラス、主任クラス、20代の若手層を対象とした階層別リーダーシップ・トレーニングも実施しています。若手従業員がリーダーシップや経営スキル、国際感覚を習得する機会として、MBA取得制度も導入しています。

2015年度は、新たにグローバルな次世代経営リーダー育成プログラム「第一期Global-Executive Leadership Training (G-ELT)」を実施しました。今後は、G-ELTの成果モニタリングをもとにプログラムの改善を行っていきます。

リーダーシップ・トレーニングの体系

リーダーシップ・トレーニングの体系

各種研修・教育支援制度の種類と2015年度の活用状況(海外事業所含む)

項目 研修概要 参加者数
新人研修 新規入社の従業員を対象とした基礎研修 316名
階層別研修 それぞれ必要とされるスキルや能力開発のための職位・職層ごとの研修 697名
グローバル・エグゼクティブ・リーダーシップ・トレーニング
(G-ELT)*
対象:全世界の部長クラス
目的:グローバル経営リーダーの育成
31名
エグゼクティブ・リーダーシップ・トレーニング
(ELT)*
対象:部長クラス(経営幹部候補)
目的:グローバル・リーダーシップの探求
48名
シニア・リーダーシップ・トレーニング(SLT)* 対象:課長クラス
目的:価値観の深堀と経営スキルの習得
47名
ジュニア・リーダーシップ・トレーニング(JLT)* 対象:主任クラス(中堅層)
目的:リーダーを目指す決意と基礎力の養成
88名
フレッシュ・リーダーシップトレーニング(FLT)* 対象:若手層
目的:若手リーダー育成
47名
管理職研修 管理職昇格者を対象とした研修 138名
部門別研修 開発・生産・営業など職種ごとに必要とされるスキル・能力開発のための部署ごとの研修 10,168名

*(株)LIXIL及びその関連会社含む

従業員あたり年間合計研修時間・研修費用(2015年度)

全体研修 研修時間  15.7時間 研修費用  66,718円

※日本国内の直接雇用の従業員のみ

評価の仕組み

(株)LIXILでは、「実力主義の徹底」のもと、全社員の評価を行っています。期初に設定した目標に対して、本人が自己評価を行い、上司は評価判定のステップを経て決定した評価結果について、面談を通じてフィードバックを行います。1年間の活動の振り返りと今後の期待を共有することで、従業員の育成を図っています。

人事考課のフロー

人事考課のフロー

が付されている2015年度のデータは第三者保証を受けています。
範囲および詳細はこちら >

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